アメリカで６０才以上の２３００人弱の国民を対象に、２年間身体活動量測定計をつけて観察した結果が論文になっています。
Sedentary Lifestyle（座りっぱなしのライフスタイル）の害、過剰安静の害は、運動量を増やすだけでは解消できない、というここ数年の「運動療法」のパラダイムシフトを改めて強調する内容で、健康維持のための運動療法（運動習慣）としては、休日のエクササイズだけではなく、就業中や家庭内での座りっぱなしの修正が併せて必要ということです。
ちなみに今回の対象が６０才以上だっただけであり、６０才までは座りっぱなし生活でも害はないということではないと思います。座りっぱなしのライフスタイルは、年齢を問わず、現代人共通の不健康習慣であり、６０歳になったとたんにそのライフスタイルから脱却できるわけではありません。若いうちからの運動習慣が大事です。
また今回の論文の対象には各種慢性疾患の有病者も含まれており、病気持ちだからといって安静が安心安全ということではなく、病気があっても過剰安静は害になります。
そもそも運動不足が健康障害につながるという事実が注目されたのも、ロンドンの２階建てバスで、運転手（座りっぱなし）と車内を歩き回る車掌の間で心筋梗塞のリスクが違うという報告等が一つの発端ですし、その後運動不足病が別名「マネージャー病（管理職病）」と呼ばれていた事もまた然りです。
欧米ではオフィスのデスクが一定時間毎に高くなり、椅子から立ち上がって仕事をせざるを得なくなるような装置もマジメに開発されています（あまり魅力的ではありませんが）。日本でも中高年の8割はロコモティブ症候群と推定されますので、職場の労働衛生の一環として、長時間座業の害にも本腰を入れて取り組む必要がありそうです。
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抄録和訳：
座位中心の生活の健康障害が、活発な身体活動を増やすことで解消できるのか、あるいは安静時間の長さは、運動とは独立した健康障害因子なのかを検討するため、６０才以上の２３００人弱のアメリカ国民を対象に、２年間身体活動量測定計をつけて観察した結果を解析した。対象者は起きている時間のうち、平均９時間／日を座位で過ごしており、３．６％の人に日常生活上の身体機能の障害があった。中等度以上の身体活動や健康・経済関連因子で補正しても、１日１時間座位時間が長いと障害リスクは４６％増加し、活発な身体活動増加だけでなく、座位時間の短縮のプログラムの策定の必要性が示された。
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